ロ）　注意報の種類：強風、風雪、大雨、大雪、濃霧、雷、乾燥、なだれ、着氷、着雪、霜、低温、融雪、高潮、波浪、洪水

ハ）　台風に関する情報：日本や東アジア諸国に多大な被害を及ぼす台風の中心位置や強度の実況及び予測に関する情報を提供している。

（3）　船舶のための気象と海の情報

船舶向けの情報としては、海上の気象予報・警報、海面水温、海流予報、波浪予報などのほか、冬期間には海氷の予報・情報を発表している。

こうした情報は、船舶が随時利用できるように気象庁が行う無線通報のほか、海上保安庁の通信所や漁業用海岸局からも無線通報されている。

（4）　その他

イ）　数値予報

数値予報は、物理学の方程式により風や気温などの時間変化をコンピュータで計算して、将来の大気の状態を予想する方法による。昭和34年に大型コンピュータを導入し数値予報業務を開始し、その後計算モデルの開発とコンピュータの技術革新によって、現在では数値予報は予報業務の根幹となっている。

数値予報を行う手順としては、まずコンピュータで取扱い易いように、規則正しく並んだ格子で大気を細かく覆い、そのひとつひとつの格子点の気圧、気温、風などを観測所などから送られてくる種々のデータから求める。これを基に未来の大気の様子をコンピュータで計算する。この計算に用いるプログラムを「数値予報モデル」と呼んでいる。こうした数値予報モデルの結果は、数値予報天気図や格子点値として出力され、国内外の気象機関で利用されるとともに、民間気象会社や報道機関にも提供されている、

ロ）　津波予報

気象庁本庁には地震活動等総合監視システムEPOS（Earthquake Phenomena Observation System）を、また札幌、仙台、大阪、福岡の各管区気象台及び沖縄気象台には地震津波監視システムETOS（Earthquake and Tsunami Observation System）を整備し、迅速な津波予報や地震・津波に関する情報の発表のため、地震や津波の観測データを自動処理している。地震・津波情報の作成から発表、伝達までの概念図を図1．2．1−1に示す、

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